この一月二三日、ソ連は100ルーブルと50ルーブル紙幣の流通停止を布告した。三日間の猶予期間に労働者は1000ルーブル、年金生活者は200ルーブルまで他の紙幣に交換できるが、それ以外は文字どおり紙屑になってしまうというのだ。
この措置は、闇市場にはびこるマフィアを一掃するためとされているが、預金の引きだし制限が同時に行われたことからして、GNPの40％強にのぼるという過剰ルーブルを圧縮する便法であることは明白だ。本当は、シャターリン案やIMF勧告のように、賃金凍結と物価改定を同時におこなうべきだし、ポーランドではこのショック療法によって実効が上がっているが（その代わり、マゾビエツキ前首相は政治生命を失った）、ゴルバチョフは安易な手を選んでしまった。これで圧縮できたのは余剰ルーブルの15％程度であり、どの程度効果が上がるか疑問なうえに、せっかく資本蓄積をはじめた企業家にあたえた経済的・心理的打撃の影響も心配である。
ソ連経済は過大な軍事費と不合理な計画経済、農業集団化の悲劇の後遺症によって、長く低迷を続けていたが、それでも、外国に緊急の食糧援助を乞わなければならないほど追いつめられてはいなかった。この急激な経済崩壊は、実はペレストロイカの経済政策の失敗にある。
ソ連指導部はペレストロイカの一環として「経済加速政策」をとるにあたり、非常識にも、以前は2%程度だった財政赤字をGNPの9％にまで増やしたが、生産性の裏づけのない通貨発行は、ただでさえ疲弊していた経済にマクロ的ダメージをあたえ、流通を破壊的な混乱に陥れた。毎年、10〜15%賃上げをするという物質刺激策が効果をあげたのは最初の年だけで、増える一方の過剰流動性は、大部分の価格が統制されているために破壊性を高め、ルーブルの信用を崩壊させた。ついに豊作にもかかわらず大都市が飢えという事態にいたったのはこのためである。これではブレジネフ時代の方がましだという声が出るのは当然だろう。
ソ連の行方はどうなるのだろうか？ 今回はソ連経済の病状を診断した本を二冊紹介しよう。
最初の本は森本忠夫『ソ連経済730日の幻想』（東洋経済新報社）である。
著者は訪ソ77回、数々の大きな商談をまとめた経済人で、ソ連についての著作も多く、マスコミにもたびたびコメントをよせている。実務家としての豊富な経験にもとづく具体的な指摘がこの著者の真骨頂だが、本書はあえて体験ではなく、膨大な統計データとソ連内部の論評に語らせることによって、あの広大な国の経済の現状を包括的に描こうとしている。
データが中心といっても、実務家の著者だけあって、数字の羅列にならないように、つねに過去や他国の数字と比較しながら示し、素人にも意味がずしりと伝わってくる。
たとえば、おびただしい滞貨を生みだし、流通をさまたげている元凶として、鉄道の不備が槍玉にあげられるが、本書によると、82年に電気機関車の価格が倍になり、電気料金が56％引き上げられたにもかかわらず、鉄道料金は産業政策によって41年間据えおかれたままだという。当然、財源不足から、技術革新はおろか、老朽車両の更新さえままならない。枕木も古びており、レールも1/3は耐用年数をすぎ、貨車の1/4は十九世紀の遺物である信頼性の低い滑べり軸受で走行しており、しばしば事故の原因になる。窮状は鉄道員の待遇にもおよぶ。ソ連では日本よりも住宅事情が切迫しているそうだが（一人あたり居住面積は日本のなんと半分！）、特に収益の悪い鉄道部門でひどく、1/3が倒壊寸前の家に住んでおり、一人あたり居住面積は労働者平均のわずか1/4だという。
非現実的な運賃を是正することが必要だが、産業の基礎である交通だけにその影響は大きい。計画経済の生みだした価格体系の歪みはしばしば話題になるが、一言に歪みといっても、これだけ深刻な内容を含んでいるのである。
本書には「未完工物件」とよばれる工事途中で放置されている膨大な建物群や、ペレストロイカの申し子として期待されて登場しながら、官僚への賄賂なしには経営できないコーペラティフ（私営の中小企業）の矛盾、すさまじい環境破壊など、ソ連経済の病理が分析されているが、困ったことにこうした問題はすべてからみあっており、一つを解決しようとすれば、他方が悪化するという三すくみ、四すくみの関係になっている。
どうして、こんな飛んでもない社会ができたのか。
『ソ連経済の歴史的転換はなるか』（ブラキンスキー＆シュヴィゴドー講談社現代新書）は、小著ながら、その問題に正面から答えようとした本である。
この本の二人の著者は、モスクワ大学でマルクス経済学を研究した後、日本に留学して近代経済学を学び、さらに日本企業で数年にわたる実務の研修をうけた若い経済学者である。本書は翻訳ではなく、はじめから日本語で書きおろしたというが、文章は明解で読みやすく、諧謔味さえただよわせている。
日ソ両国に暮らした生活者の目を感じさせる具体的な比較論も興味深いが、本書の眼目は、ソ連経済の問題点をマルクス経済学にさかのぼって検証した部分である。何を今さらと思う向きもあるかもしれないが、われわれには非常識としか見えないソ連の「常識」を理解するためには、この回り道はぜひとも必要なものだ。
物がないといいながら、ソ連企業は信じられないような資源の無駄使いを行っているが、森本の本でも指摘しているように、これは無駄であれ何であれ、コストをかければそのまま代価がえられるという総生産高制の当然の帰結である。
無駄使いをすればするほど得をするという制度は、なぜ、生まれたのか？ 著者たちによれば、その起源は、労働だけが価値を生みだし、その投下量に応じてむくわれなければならないとするマルクス経済学の公理にある。
労働だけが価値を生みだすなら、そしてその評価の基準となるのがが冷厳な市場ではなく、国家の計画であるなら、労力をかければかけるほど、商品は価値の高いものになり、逆に労力がかからなければ、どんなに希少なものでも価値が低いことになる。つまり、どれだけ無駄使いをしようと、生産高をあげた方が得をするわけだ。これでは効率をあげようという意欲など生まれない。幸か不幸か、ソ連は世界有数の資源国だったために、70年間、浪費を続けることが可能だった。
労働だけでなく、天然資源や土地、環境も有限であるという基本的視点が、前述のとおりマルクス経済学にはない。総生産量を増やすだけの「達成されたものからの計画化」はいずれ資源の希少性というネックにはまってしまう。市場経済なら、希少資源の価格が高騰し、産業構造を変化させることでそれに対応する。社会主義経済にはそのためのメカニズムがない。
その結果、残ったのは干上がりかけたアラル海に代表される、すさまじいまでの環境破壊である。
一見非常に抽象的で、現実の世界になんの関係もない価値理論も一歩まちがえることがこんな恐ろしい結果を招く。「経済学は役に立たない」という見方が最近日本ではやっているが、逆にこういうことがいえるのは、まちがった経済学を強引に実行に移そうとしたことのない日本国民のぜいたくである。
著者たちは、こうした観点から革命以来のソ連の経済史を再検討し、さまざまな現実との妥協の中で、ソ連型社会主義経済が形成された道筋を明らかにする。農村からの暴力的な収奪と、収容所の奴隷労働に支えられたスターリン時代の経済制度（あれだけ犠牲を払ったにもかかわらず、帝政最後の十年間やネップ期よりも成長率は低かった）を、マルクスの理想を逸脱したものと批判する人がいるが、逸脱したからこそ長続きできたのである。ゴルバチョフ指導部が、改革派の経済学者や西側のたびかさなる警告にもかかわらず、致命的なルーブル過剰発行の意味に無頓着だったのも、こうした歴史的慣性と無関係ではない。マルクスの創始した似非科学は最後の最後までソ連の民衆を痛めつけるのである。